【業務委託費の推移】NSW(9739)

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NSW(9739)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


NSW 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

業務委託費の推移(単位:100万円)

NSWの業務委託費の推移

決算期業務委託費増減率%-会計基準
2014年3月31日1億4,822万円-連結 日本
2015年3月31日1億5,424万9,000円+4.1連結 日本
2016年3月31日1億6,425万4,000円+6.5連結 日本
2017年3月31日1億7,166万1,000円+4.5連結 日本
2018年3月31日1億7,730万8,000円+3.3連結 日本
2019年3月31日1億6,300万円△8.1連結 日本
2020年3月31日1億9,400万円+19連結 日本
2021年3月31日2億1,600万円+11.3連結 日本
2022年3月31日3億100万円+39.4連結 日本
2023年3月31日2億8,200万円△6.3連結 日本
2024年3月31日3億1,300万円+11連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


NSWの損益計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

 

執行役員報酬

193

188

 

給料及び賞与

1,623

1,668

 

退職給付費用

69

75

 

福利厚生費

317

331

 

通信交通費

141

207

 

業務委託費

282

313

 

賃借料

298

286

 

貸倒引当金繰入額

21

 

その他

935

882

 

販売費及び一般管理費合計

 4,015

 4,149

営業利益

5,387

5,862






財務三表

NSWの貸借対照表

NSWの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/502億9,900万円
資産合計(100%/441億3,800万円)
売上原価80.1%/402億8,700万円
純資産合計(75.2%/331億7,400万円)
株主資本合計(75.1%/331億5,300万円)
利益剰余金(62.5%/275億6,800万円)
現金及び預金(42.6%/188億1,200万円)
売掛金及び契約資産(29%/128億2,100万円)
負債合計(24.8%/109億6,400万円)
売上総利益19.9%/100億1,200万円
流動負債合計(18.3%/80億5,800万円)
税金等調整前当期純利益12.1%/60億6,800万円
経常利益11.8%/59億4,000万円
営業利益11.7%/58億6,200万円
資本金(12.5%/55億円)
営業キャッシュフロー(50億5,100万円)
当期純利益8.5%/42億8,700万円
買掛金(7.7%/33億9,600万円)
固定負債合計(6.6%/29億600万円)
退職給付に係る負債(6.2%/27億2,000万円)
法人税等合計3.5%/17億8,100万円
給料及び賞与3.3%/16億6,800万円
法人税住民税及び事業税3%/15億1,200万円
賞与引当金(3.4%/14億8,800万円)
商品(2.8%/12億5,600万円)
未払法人税等(1.7%/7億4,500万円)
仕掛品(1.5%/6億4,700万円)
未払消費税等(1.1%/4億9,800万円)
福利厚生費0.7%/3億3,100万円
業務委託費0.6%/3億1,300万円
賃借料0.6%/2億8,600万円
電子記録債権(0.6%/2億7,000万円)
法人税等調整額0.5%/2億6,800万円
通信交通費0.4%/2億700万円
執行役員報酬0.4%/1億8,800万円
役員報酬0.3%/1億7,400万円
資本剰余金(0.2%/8,600万円)
退職給付費用0.1%/7,500万円
為替換算調整勘定(0.1%/3,500万円)
工事損失引当金(0%/1,300万円)
役員退職慰労引当金(0%/200万円)
貯蔵品(0%/100万円)
自己株式(-%/△100万円)
退職給付に係る調整累計額(-%/△3,300万円)
財務キャッシュフロー(△8億9,400万円)
投資キャッシュフロー(△87億300万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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