【減損損失の推移】十六フィナンシャルグループ(7380)
十六フィナンシャルグループ 【業種】銀行業 【市場】東証プライム)
１年以上の長期にわたって使用する固定資産（建物・車・パソコンなど）を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減損損失の推移（単位：100万円）
| 決算期 | 減損損失 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2023年3月31日 | 1億5,000万円 | - | 連結 | 日本 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
十六フィナンシャルグループの損益計算書から一部抜粋
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(単位：百万円) |
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前連結会計年度 (自 2022年４月１日 至 2023年３月31日) |
当連結会計年度 (自 2023年４月１日 至 2024年３月31日) |
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経常利益 |
27,262 |
27,908 |
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特別利益 |
0 |
－ |
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固定資産処分益 |
0 |
－ |
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特別損失 |
266 |
106 |
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固定資産処分損 |
113 |
88 |
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減損損失 |
150 |
11 |
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金融商品取引責任準備金繰入額 |
2 |
5 |
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税金等調整前当期純利益 |
26,996 |
27,801 |
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法人税、住民税及び事業税 |
7,058 |
6,870 |
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法人税等調整額 |
1,177 |
1,411 |
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法人税等合計 |
8,236 |
8,281 |
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財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
貸出金（67.3%／4兆8,384億1,400万円）
有価証券（20.5%／1兆4,733億2,900万円）
現金預け金（13.5%／9,739億4,300万円）
純資産の部合計（6.3%／4,507億9,000万円）
株主資本合計（5%／3,595億7,600万円）
利益剰余金（3.7%／2,661億7,600万円）
営業キャッシュフロー（1,567億6,800万円）
経常収益（100%／1,288億3,500万円）
経常費用（78.3%／1,009億2,700万円）
その他資産（1.3%／954億8,600万円）
その他の包括利益累計額合計（1.2%／870億9,300万円）
投資キャッシュフロー（706億5,700万円）
その他有価証券評価差額金（0.9%／652億1,400万円）
資本剰余金（0.8%／609億6,000万円）
資金運用収益（46.2%／595億1,000万円）
有形固定資産（0.8%／575億5,800万円）
リース債権及びリース投資資産（0.8%／554億5,500万円）
土地（0.6%／433億9,800万円）
貸出金利息（29.9%／385億700万円）
資本金（0.5%／360億円）
経常利益（21.7%／279億800万円）
税金等調整前当期純利益（21.6%／278億100万円）
退職給付に係る資産（0.3%／238億2,100万円）
当期純利益（15.2%／195億1,900万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（15%／193億1,800万円）
有価証券利息配当金（14.7%／189億2,900万円）
金銭の信託（0.2%／132億2,400万円）
支払承諾見返（0.2%／130億5,500万円）
土地再評価差額金（0.2%／124億5,300万円）
建物（0.1%／96億5,500万円）
法人税等合計（6.4%／82億8,100万円）
無形固定資産（0.1%／74億1,400万円）
退職給付に係る調整累計額（0.1%／71億5,100万円）
法人税住民税及び事業税（5.3%／68億7,000万円）
外国為替（0.1%／62億2,500万円）
その他の有形固定資産（0.1%／44億7,500万円）
非支配株主持分（0.1%／41億1,900万円）
ソフトウエア（0%／34億8,300万円）
のれん（0%／27億4,100万円）
繰延ヘッジ損益（0%／22億7,500万円）
法人税等調整額（1.1%／14億1,100万円）
その他の受入利息（1%／12億9,300万円）
その他の無形固定資産（0%／11億8,900万円）
預け金利息（0.6%／7億7,300万円）
繰延税金資産（0%／3億1,700万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.2%／2億100万円）
特別損失（0.1%／1億600万円）
建設仮勘定（0%／2,900万円）
商品有価証券（0%／800万円）
コールローン利息及び買入手形利息（0%／600万円）
信託報酬（0%／300万円）
自己株式（-%／△35億6,000万円）
財務キャッシュフロー（△65億4,300万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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