【固定資産除売却損の推移】山陽特殊製鋼(5481)

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山陽特殊製鋼(5481)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


山陽特殊製鋼　【業種】鉄鋼　【市場】東証プライム)

意味固定資産除売却損は、会社が所有する土地、建物、車両運搬具などの固定資産を売却したり取り壊したり処分した際の損失額を計上する勘定科目です。
具体的には、固定資産を売却した時点での帳簿価額に対し、売却価額が下回る場合に発生する差額を指します。帳簿価額は、固定資産を購入した時の金額（取得原価）から減価償却費の累計額を控除したもので、決算期ごとに記録される評価額です。逆に、固定資産の売却価額よりも帳簿価額が上回る場合には、固定資産売却益として計上します。
一般的に、固定資産売却損は「特別損失」として計上されます。ただし、運送業のように頻繁に車両などの固定資産を買い換える業種の場合は、固定資産売却損を「営業外費用」として計上することもあります

固定資産除売却損の推移（単位：100万円）

山陽特殊製鋼の固定資産除売却損の推移

決算期固定資産除売却損増減率%-会計基準
2014年3月31日1億8,700万円-連結 日本
2015年3月31日3億9,400万円+110.7連結 日本
2016年3月31日3億8,900万円△1.3連結 日本
2017年3月31日2億8,200万円△27.5連結 日本
2018年3月31日4億4,000万円+56連結 日本
2019年3月31日5億5,100万円+25.2連結 日本
2020年3月31日4億9,700万円△9.8連結 日本
2021年3月31日6億2,500万円+25.8連結 日本
2022年3月31日1億9,200万円△69.3連結 日本
2023年3月31日6億5,100万円+239.1連結 日本
2024年3月31日2億9,000万円△55.5連結 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等との関係

　 　 　 　 　 　 　

　 　 　 　

と株価との比較


山陽特殊製鋼の損益計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年４月１日

　至 2023年３月31日)

当連結会計年度

(自 2023年４月１日

　至 2024年３月31日)

 

投資有価証券売却益

15

912

 

関係会社株式売却益

－

307

 

固定資産売却益

 250

 37

 

特別利益合計

265

1,257

特別損失

 

 

 

固定資産除売却損

 651

 290

 

関係会社整理損

 425

 62

 

特別損失合計

1,076

352

税金等調整前当期純利益

28,045

13,024

法人税、住民税及び事業税

6,528

6,659

法人税等調整額

711

△2,762





財務三表

山陽特殊製鋼の貸借対照表

山陽特殊製鋼の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計（100%／3,987億600万円）
売上高（100%／3,538億1,000万円）
売上原価（86%／3,041億円）
純資産合計（57.3%／2,285億9,700万円）
負債合計（42.7%／1,701億900万円）
受取手形売掛金及び契約資産（14.9%／595億4,100万円）
仕掛品（13.7%／545億9,500万円）
短期借入金（13.6%／542億9,500万円）
売上総利益（14%／497億900万円）
営業キャッシュフロー（406億4,400万円）
支払手形及び買掛金（9.9%／393億5,700万円）
販売費及び一般管理費合計（10.8%／383億4,300万円）
原材料及び貯蔵品（8.7%／347億円）
商品及び製品（7.5%／298億6,200万円）
現金及び預金（6.7%／265億9,100万円）
一般管理費（5.4%／191億9,200万円）
販売費（5.4%／191億5,000万円）
電子記録債権（3.4%／133億8,100万円）
税金等調整前当期純利益（3.7%／130億2,400万円）
経常利益（3.4%／121億1,900万円）
営業利益（3.2%／113億6,600万円）
未払費用（2.5%／100億1,400万円）
１年内償還予定の社債（2.5%／100億円）
未払金（2.5%／98億6,600万円）
当期純利益（2.6%／91億2,700万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（2.6%／90億5,600万円）
法人税住民税及び事業税（1.9%／66億5,900万円）
関係会社預け金（1.2%／48億1,000万円）
未払法人税等（1.1%／44億4,000万円）
法人税等合計（1.1%／38億9,700万円）
営業外収益合計（1%／35億2,000万円）
営業外費用合計（0.8%／27億6,700万円）
支払利息（0.7%／23億8,400万円）
賞与引当金（0.5%／20億8,900万円）
非支配株主持分（0.5%／19億3,000万円）
特別利益合計（0.4%／12億5,700万円）
投資有価証券売却益（0.3%／9億1,200万円）
為替差益（0.2%／8億2,400万円）
受取利息（0.2%／7億5,600万円）
電力需給調整協力金（0.1%／4億3,300万円）
情報提供料収入（0.1%／4億900万円）
未収還付法人税等（0.1%／3億9,000万円）
受取賃貸料（0.1%／3億8,000万円）
特別損失合計（0.1%／3億5,200万円）
関係会社株式売却益（0.1%／3億700万円）
固定資産除売却損（0.1%／2億9,000万円）
受取配当金（0.1%／1億9,600万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0%／7,100万円）
関係会社整理損（0%／6,200万円）
固定資産売却益（0%／3,700万円）
法人税等調整額（-%／△27億6,200万円）
投資キャッシュフロー（△159億2,400万円）
財務キャッシュフロー（△274億4,600万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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